直管LEDの種類|G13口金・片側給電・両側給電のどれを選ぶか
直管LEDは見た目がほぼ同じでも、電気の受け取り方が製品ごとに違います。片側給電と両側給電を取り違えると短絡事故につながるため、選ぶ前に知っておくべき区別を整理します。
直管LEDは、外見だけ見れば蛍光灯とほとんど同じです。長さも太さも口金の形も似ています。しかし中身の設計は製品ごとに違い、選び方を誤ると正常に点灯しないだけでなく、安全上の問題につながることがあります。この記事では、購入や工事を依頼する前に知っておきたい区別を説明します。
口金の形(G13)はほぼ共通
直管蛍光灯の両端にある2本のピンが口金で、40W形・20W形などの一般的な直管ではG13という規格が使われています。直管LEDもこのG13に合わせて作られているため、物理的には既存のソケットに差し込めます。
「差し込める=使える」ではない点が、直管LEDの難しいところです。物理的に入っても、電気の流れ方が合っていなければ点灯しませんし、条件によっては危険です。判断は口金の形ではなく、次に説明する給電方式で行います。
片側給電と両側給電
直管LEDには、電気を受け取る場所によって2つの方式があります。
片側給電は、ランプの片方の端にある2本のピンから電気を受け取る方式です。もう一方の端は固定するためだけに使われ、電気は流れません。両側給電は、ランプの両端から電気を受け取る方式です。片方の端がプラス側、もう片方がマイナス側という形になります。
この方式は、器具側の配線と対応していなければなりません。両側給電用の配線に片側給電のランプを付ける、あるいはその逆をすると、正しく点灯しないだけでなく、短絡(ショート)事故につながるおそれがあります。工事をする側が製品の仕様を把握し、それに合わせて配線する必要があります。
したがって、「ランプは自分で買うので工事だけお願いします」という進め方には注意が必要です。工事業者に製品の型番を伝えて適合を確認してもらうか、製品の選定から一緒に依頼するほうが確実です。
安定器を残す方式と、外す方式
もう一つの大きな区別が、既存の器具にある安定器をどう扱うかです。
安定器を残したまま使う製品(いわゆる工事不要タイプ)は、安定器を通ってきた電気を受け取る設計です。取り付けは簡単ですが、安定器自身の電力消費が残り、期待したほど電気代が下がりません。また安定器には寿命があり、器具の点灯方式(グロースタータ形・ラピッドスタート形・Hf形)と製品の対応を誤ると、異常な発熱や事故につながるおそれがあります。製品評価技術基盤機構(NITE)も、蛍光灯からLEDへの交換時の不適切な取り付けによる事故事例に注意を呼びかけています。
安定器を通さない方式(バイパス・直結)は、器具内部の配線を変更して安定器を電気的に切り離し、LEDへ直接電源を送ります。安定器の消費も寿命も関係なくなり、LEDの性能をそのまま使えます。ただしこの工事は電気工事士の資格が必要です。
長さと明るさの確認
直管LEDを選ぶときは、長さと明るさも確認します。
長さは、40W形(約120センチ)、20W形(約58センチ)、110W形(約240センチ)などがあります。ただしメーカーや規格によって数ミリの差があるため、既存のランプの実寸を測っておくと確実です。とくに器具のソケット間隔がぎりぎりの場合、わずかな差で入らないことがあります。
明るさはルーメン(lm)で比べます。「40W形相当」という表記だけで判断せず、いま使っているランプのルーメンと候補製品のルーメンを見比べてください。同じ「40W形相当」でも製品によって明るさが違います。
色温度と演色性もそろえる
複数本を同時に交換する場合、色温度(光の色)と演色性(色の見え方)をそろえてください。1本だけ別の製品を使うと、そこだけ色が浮いて見えます。
また、将来の追加や交換に備えて、選んだ製品の型番を控えておくことをおすすめします。数年後に1本だけ切れたとき、同じ型番が手に入れば違和感なく交換できます。
結局どうすればいいか
第一に、口金の形(G13)が合っていても、そのまま使えるとは限りません。判断は給電方式で行います。第二に、片側給電と両側給電を取り違えると短絡事故につながるおそれがあります。製品の型番を工事業者に伝えて適合を確認してもらってください。第三に、安定器を残す方式には電気代が下がりにくい・安定器の寿命が残る・組み合わせによる事故のリスク、という問題があります。安全に使うならバイパス工事が基本で、これは電気工事士の資格が必要です。第四に、長さは実寸を測り、明るさはルーメンで比べます。第五に、複数本を替えるときは色温度と演色性をそろえ、型番を控えておいてください(2026-08-06時点の情報です)。
出典・参考
官公庁など一次情報を中心に確認しています(確認日を併記)。
- 製品評価技術基盤機構(NITE) 製品安全に関する注意喚起・事故情報(独立行政法人 製品評価技術基盤機構(NITE))2026年8月6日 確認
- 経済産業省 電気工事士等の資格について(経済産業省)2026年8月6日 確認
- 日本照明工業会 照明に関する基礎知識・技術資料(一般社団法人日本照明工業会)2026年8月6日 確認
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