店舗のLED化費用はいくらか｜坪数・灯数別の考え方と、営業を止めない進め方

店舗のLED化について「20坪だといくらですか」と聞かれることがあります。しかし坪数だけでは金額を出せません。同じ20坪でも、天井にダウンライトが30個ある店と、直管の器具が8台だけの店では、必要な工事も費用もまったく違うからです。費用を決めるのは、灯数・器具の種類・天井の条件・作業できる時間帯の4つです。

第一に灯数です。器具1台あたりの単価に台数を掛けたものが基礎になります。第二に器具の種類です。直管の器具、ダウンライト、スポットライト、ペンダントでは、それぞれ工事の手間が違います。第三に天井の条件です。天井が高い、器具が埋め込まれている、天井裏に入れないといった条件があると作業が難しくなります。第四に作業できる時間帯です。営業中に作業できない場合、夜間や定休日の工事となり割増が加わります。

参考として、VANECT では蛍光灯からLEDへの切り替えを、安定器バイパスの改修で1台あたり6,000円から、器具ごとの交換で12,500円から、LEDダウンライトの新設・増設を9,000円からとしています（2026-08-06時点。現地の状況により変わります）。これに出張費・処分費が加わりますが、VANECT の申込サイトではそれらを含めた価格で提示しています。

飲食店では、客席のダウンライトやペンダント、厨房の直管、看板やサインの照明という構成が多くなります。客席は雰囲気を左右するため、明るさだけでなく色温度と演色性の選択が重要です。厨房は明るさと清掃のしやすさが優先されます。

物販店では、全体を照らすベース照明と、商品を照らすスポットライトの組み合わせが一般的です。商品の色を正しく見せるため、演色性の高い製品を選ぶ価値があります。とくにアパレルや食品では、演色性の差が売り場の印象に直結します。

サロン・美容室では、鏡前の照明が仕上がりの見え方を決めます。顔に影が出ない配置と、肌の色が自然に見える色温度・演色性が求められます。ここだけは費用より品質を優先したほうがよい部分です。

いずれの業種でも、バックヤードや事務スペースの照明は明るさ優先で選べば十分です。費用を抑えるなら、客の目に触れない場所は標準的な製品にする、という配分が現実的です。

店舗でもっとも気にされるのが、工事中の営業です。方法は3つあります。

第一に、閉店後の夜間工事。もっとも一般的で、営業への影響がありません。ただし時間外の割増が加わります。第二に、定休日にまとめて作業する方法。割増が夜間より抑えられる場合があり、1日で終わる規模であればこれが有利です。第三に、営業時間中にエリアを区切って進める方法。客席の一部だけを閉じて作業し、順に移動していきます。割増はかかりませんが、工期が延び、作業中の見た目や音が客に影響します。

どれが適切かは、店の規模と客の入り方によります。ランチとディナーの間に長い休憩がある飲食店なら、その時間を使う方法もあります。見積もりを依頼するときに、営業時間と休憩時間、定休日を先に伝えておくと、無駄のない工程を組んでもらえます。

予算の都合で分割を検討することがあります。判断の材料は2つです。

ひとつは出張費と段取りの費用です。工事を2回に分ければ、これらが2回分かかります。台数が多い場合は1回にまとめたほうが総額は下がります。もうひとつは電気代の削減が始まる時期です。早く替えた場所から削減が始まるため、点灯時間の長い場所を先に替えると、その差額が次の工事の資金になります。

現実的な進め方は、点灯時間が長く客の目に触れる場所（客席・売り場）を先に、バックヤードや使用頻度の低い場所を後に回すことです。ただし分割する場合でも、見積もりは全体で取っておくと、総額の見通しが立ちます。

賃借している店舗では、照明が誰の所有物かを確認する必要があります。建物に最初から付いている照明（貸主の設備）なのか、入居時に自分で設置したもの（借主の設備）なのかで、費用負担も原状回復の扱いも変わります。

貸主の設備であれば、交換には貸主の承諾が必要な場合があります。逆に、貸主側の負担で更新してもらえる可能性もあります。借主の設備であれば自由に交換できますが、退去時に原状回復を求められるかどうかを契約書で確認してください。工事を進める前に、この確認をしておくとトラブルを避けられます。

第一に、費用は坪数ではなく灯数・器具の種類・天井の条件・作業時間帯で決まると理解します。第二に、まず店内の器具を種類別に数えます。この一覧があれば正確な見積もりが早く出ます。第三に、客の目に触れる場所は明るさに加えて色温度と演色性を重視し、バックヤードは標準品で費用を抑える、という配分が現実的です。第四に、営業への影響は夜間・定休日・エリア分割の3通りで対応できます。営業時間と定休日を先に伝えてください。第五に、テナントの場合は照明が貸主の設備か借主の設備かを契約書で確認してから進めます。金額は2026-08-06時点のもので、現地の状況により変わります。